街灯は、住民の要望をもとに自治会や市区町村が判断し、原則として自治体の予算で設置・管理されています。
設置工事は委託業者が行い、故障時の対応も自治体が窓口になります。
この記事では、街灯がどのような流れで設置され、誰が管理しているのかを実体験をもとにわかりやすくまとめました。
こんにちは、三十路パパです。
先日、３歳の娘と夜の散歩をしていたときのこと。
ふいに立ち止まった娘が、街灯を見上げてこう言いました。
「なんでここだけ電気がついているの？」
「これ、誰がつけてくれたの？」
・・・ 正直、答えに詰まりました。
普段なんとなく受け入れていた街灯の存在。
でも「どうやって決まっているんだろう？」と聞かれると、意外と知らない。
とっさに私は、
「この辺に住んでいる人たちが、夜でも安全に歩けるようにつけたんだよ」
と答えましたが、内心はモヤモヤしたまま散歩を続けました。
そこで後日、街灯がどう設置されているのか調べてみることにしました。
街灯ってどうやって設置されるの？
調べてみると大まかに流れがあるようです。
街灯はただ「必要だから設置される」というシンプルなものではなく、
いくつかのステップを踏んで整備されることが多いということがわかりました。
① 住民からの相談や要望が出る
まずは地域の方から、
- 夜道が暗い
- 子どもが通って危ない
- 防犯面で不安がある
といった声が自治会や市区町村へ届けられるケースが多いとのこと。
たしかに、「ここ暗いな。」とか「怖いな。」と感じる場所ありますよね！
そんな日常の違和感を声に挙げることでスタートします。
② 自治会内での話し合い
自治会が周辺の意見を聞きつつ、
その場所に本当に街灯が必要かを確認する。
住人の声を手掛かりに、必要性を「判断する人がいる」ということですね。
③ 市区町村の担当課が現地調査
自治会からの相談を受けると、役所の担当課（道路管理課や防犯担当など）が現地を確認。
- 実際にどのくらい暗いのか
- 電気の引き込みが可能か
- 交通量や住民の安全性
こうした点をチェックするとのこと。
「電灯を設置したい」が現実的に可能なのかの確認もあるのですね。
ここは少し一般的な視点だと見落としがちになりそう。
④ 役所が予算や方針を踏まえて判断
街灯には設備費・工事費・維持費・電気代がかかるため、
市区町村の予算状況を踏まえて設置を判断するケースが多い。
⑤ 費用の負担は自治体が中心
基本的には自治体の予算で整備されますが、
地域によっては自治会が電気代を負担したり、補助金を活用する場合もあり。
⑥ 設置工事は委託業者が担当
決定後は、自治体と契約している電気工事業者が街灯の設置作業を行う流れが一般的。
⑦ 管理とメンテナンスは自治体が中心
その後の故障や修理は、住民が役所へ連絡し、
自治体 → 委託業者 という経路で対応されるケースが多いとのこと。
街灯に関するよくある疑問
ここからは、街灯に関して多くの人が疑問に感じやすいポイントをQ&A形式でまとめます。
Q：街灯が切れていたらどこに連絡すればいい？
多くの地域では、市区町村の道路管理課や防犯担当課が窓口になります。自治会を通すケースもあるため、まずは役所か自治会に相談すると安心です。
Q：新しく街灯をつけてほしい場合、個人でも要望できる？
可能です。ただし、多くの場合は自治会を通して要望を出す形になります。地域の安全性や必要性が認められることで設置が検討されます。
Q：街灯の電気代は誰が払っている？
原則は自治体負担ですが、地域によっては自治会が一部を負担しているケースもあります。
子どもの質問が、大人の学び直しになる
娘の「なんで？」をきっかけに、
毎日の生活の裏側には、たくさんの人の手と仕組みがあることに気づきました。
普段は意識しない街灯も、
住民の安心を守るために多くの人が関わってくれている結果なんですよね。
3歳の娘に問いかけられなければ、
きっと一生ちゃんと調べることはなかったかもしれません。
子どもの素朴な疑問って、
大人にとっての“学び直しの入り口”になるんだと改めて感じました。
これからも娘と散歩しながら、日常の「なんで？」を一緒に楽しんでいきたいです。
それじゃ、また！
三十路パパ
コメント